| 商品先物取引の仕組み |
通常の商取引では、、取引時に代金と商品を交換します。
それに対して商品先物取引は、「3ヵ月後に金を1キロ、1グラムあたり2,000円で買う」というように将来のある時期における商品の売買（交換）を約束する取引です。 |
総約定代金（丸代金）に対して5から10％程度の証拠金を預託することによって取引が可能となる、ハイリスク・ハイリターンの取引
商品を実際に受渡しすることも出来るが、納会日までに当初と反対の取引（買っていれば売り、売っていれば買い）を行うことによって、差金決済だけで取引を終了させることが出来る。
価格が上がるときだけでなく、下がるときも利益を得る機会がある。
実際に商品を取り扱う業者（当業者）にとって、商品先物取引を利用することによって、価格変動のリスクを回避することが出来る。 |
商品先物取引では、各商品限月（げんげつ）、受渡しに供用できる商品の品質、受渡単位、受渡場所、立会時間、呼値（よびね）売買単位などの条件が標準化されている。
取引の呼値と単位
商品取引所の取引の基本となる取引の数量は「枚」といいます。1枚あたりの商品の数量を取引単位と言います。1枚あたりの重量、容量などは商品ごとに決められています。
たとえば「東京金」の場合、取引単位は1キロですが、売買の対象となる価格は1gあたりの価格です。この売買の対象となる単位を「呼値」といいます。
取引の決済期限
商品先物取引には、最終的に取引を終了させなければならない期限があり、その終了させなければならない月のことを「限月」といいます。取引は限月ごとに行われていて、その限月ごとに納会日という取引終了日が定められています。それまでに反対売買（差金決済）で決済されなかった取引は受渡によって決済されます。 |
商品先物取引の大きな特徴として証拠金による取引があります。取引の担保として総約定代金の5から10％程度の証拠金を預託することが義務付けられてます。
たとえば、東京工業品取引所の金の場合
1g、あたり2,000円の時に1枚（1Kg）の取引をするときに、必要な証拠金は総約定代金（丸代金）の200万円ではなくて、取引本証拠金の9万円です。
証拠金には以下の種類があります。
- 取引本証拠金：新規に取引するときに予め必要となる証拠金
- 取引追証拠金：計算上の損失が取引本証拠金の基準額の半額を超えたときに必要となる証拠金
- 取引定時増証拠金：納会日が近づいて、一定の期間を迎えたときに必要となる証拠金
- 取引臨時増証拠金：相場の変動が激しいときに、一時的に必要となる証拠金
他には、当業者で受渡に必要な取引受渡証拠金などがあります。
個人の投資家にはこれで十分です。 |
商品先物取引の決済方法には、受渡決済と差金決済という二つの方法があります。
以下の図では2,000円で金を買ったときの場合です。
- 差金決済：2,100円で売った場合（1,2,100円で反対売買）
2,100円−2,000円×1000（倍）×1（枚）＝100,000円
- 差金決済：1,900円で売った場合（2,1900円で反対売買）
1,900円−2,000円×1000（倍）×1（枚）＝−100,000円
2,000円のときに買ったので、1kgあたりの200万円を支払って1kgの金の現物を受け取る。
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| 商品先物取引では、建玉（たてぎょく：未決済の取引、ポジション）について毎日、価格変動による差損益を計算していて、それを値洗いといいます。 |
値洗いして、計算上の損失が一定額以上を超えた場合は、追加の証拠金が必要となる場合があります。
このときに、建玉を決済せずに取引を続ける場合は、商品取引員の請求に応じて取引追証拠金を新たに預託することになります。
取引追証拠金は、値洗損益金通算額の損計算が取引本証拠金の5/10を超えた場合に発生します。
ということは、10万円の取引本証拠金の時の取引追証拠金の額は5万円以上となります。（普通は取引本証拠金の半額の5万円のことが多い） |
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